「カウンセラーになりたい」
「カウンセリングやコンサルティングを通して、人をサポートする仕事がしたい」
このページをご覧になっているあなたも、そう考えているのではないでしょうか。

カウンセラーとして活躍するための第一歩は、心理・カウンセラー系の資格を取得することです。心理・カウンセラー系の資格といっても、国家資格、民間資格とさまざまなものがあり、それぞれの資格によって仕事内容や活躍するフィールドも異なってきます。

今回は、心理・カウンセラー系の資格にはどのような資格があるのか、その資格の難易度や活躍の場はどうなっているのか、今狙い目の資格についても解説していきます。

心理・カウンセラー系の資格の種類

主な心理・カウンセラー系の資格は
 

• □ 心理・医療保健分野
• □ キャリア分野
• □ EAP・メンタルヘルス分野

 
の3つの分野に分けることができます。

心理・医療保健分野

心理・医療保健分野の代表的な資格には「公認心理師」「臨床心理士」「認定心理士」などがあります。心理相談室や医療分野での活躍が期待される資格です。

公認心理師

日本で初めての心理系の国家資格が「公認心理師」。2017年より施行された「公認心理師法」に基づき、創設された比較的新しい資格です。医療・保健分野をはじめ、教育、福祉、産業・労働、司法・犯罪などの分野の専門知識および技術を習得し、心理に関する支援を必要とする人を援助します。

資格取得のためには、年1回実施される心理師国家試験に合格しなくてはなりません。国家試験の受験資格を得るためには、指定された大学院を修了するか、大学で規定の科目を修了後、一定期間の実務経験を積むことが必要となります。

臨床心理

臨床心理士は、心の問題に取り組む「心の専門家」。教育、医療、司法、福祉、産業など、活躍するフィールドは多岐にわたります。公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会の資格試験に合格し、認定を受けることで取得することができる資格です。資格試験の受験資格を得るには、心理臨床経験がない場合、指定大学院または専門職大学院を修了することが必要となります。

認定心理士

認定心理士は、心理学の専門家として仕事をするための基礎学力と技術を修得していることを認定する資格です。大学や大学院で心理学の規定の科目を学び、卒業・修了し、公益社団法人 日本心理学会に申請することで、資格を取得することができます。受験の必要がない資格ですが、心理学の基礎的な知識と技術を証明するものですので、臨床心理士や公認心理師といった資格取得への第一歩として取得する人が多くなっています。

キャリア分野

キャリア分野の心理・カウンセラー系の資格は、仕事を通してその人らしい生き方を実現することをサポートするコンサルタントとしての業務に大きな注目が集まっています。特に2016年4月、新たに国家資格となった「キャリアコンサルタント」には、現在も高い関心が寄せられています。

キャリアコンサルタント

働く人の価値観が多様化し、「自分らしい生き方」についての考え方も様々です。働く人にとって「どう働くか」と「どう生きるか」という問題は切り離せないもの。キャリアコンサルティングを通して、その人らしい生き方をサポートしていくのが、キャリアコンサルタントの仕事です。

資格を取得するためには、「キャリアコンサルタント試験」に合格し、キャリアコンサルタント名簿に登録することが必要です。実務経験がない場合、厚生労働大臣が認定する講習を修了することで、受験資格を得ることができます。

大学や高校などの教育機関、ハローワークなどの公共機関、人材派遣・人材紹介会社、企業内でのコンサルティングなど活躍の場は多岐にわたります。

また、リカレントのキャリアコンサルタント養成講座などの教育訓練給付制度（専門実践）指定講座を修了することで受験資格を得て、資格を取得すれば、学費の最大80％が国より支給される点にも注目です。学費の負担をおさえて、国家資格を取得できるのも魅力です。

キャリアコンサルティング技能士

キャリア開発分野の上位資格。1級と2級があり、資格保持者の数は、1級と2級を合わせてもキャリア開発分野の資格取得者の約15％です。資格取得は経験を積んだ質の高いキャリアコンサルタントの証です。

受検には実務経験が必要となり、“熟練レベル”の2級の場合でも3年から5年の実務経験が受検資格となります。キャリアコンサルタントの資格を取得後、次のステップとして目指すケースが多いです。

社会保険労務士

社会保険や人事・労務管理のエキスパートです。社会保険や年金に関する書類作成や提出代行をはじめ、就業規則の作成や給与体系の見直しなどにも携わります。資格を取得するには、年1回の国家試験に合格する必要があります。受験資格は、大学・短大・高等専門学校の卒業者など。人事・労務管理についてのコンサルタントとして、企業の人事部や社労士事務所、コンサルティング会社で活躍することが可能です。

EAP・メンタルヘルス分野

企業では働く人のメンタルヘルスケアの重要性が高まっています。働く人の3人に1人が過去3年間でメンタルヘルスの不調を感じたことがある、という調査報告もあるほどです（「第3回日本人の就業実態に関する総合調査 ｜ 2018独立行政法人労働政策研究・研修機構」より）。

そうした中、ニーズが急増しているのが、働く人のメンタル不調に対応できるEAP・メンタルヘルス分野の資格なのです。

EAPメンタルヘルスカウンセラー（eMC）資格

EAP・メンタルヘルス分野の総合カウンセラー資格として、2013年に誕生した資格です。

EAPとはEmployee Assistance Program（従業員支援プログラム）の略で「働く人のメンタルヘルスケア」を指します。メンタルヘルスの課題をもつ社員やその家族、周りの社員などに対して、専門的なカウンセリングを行ったり、メンタル不調の予防や早期発見のための対策などを行っていきます。これらを通して、企業の生産性を向上させることを目的としています。

「EAPメンタルヘルスカウンセラー（eMC）資格」は、EAPとカウンセリングのスキルに加え、メンタル不調者が所属する組織に対して具体的なアドバイスや提案が行える知識を習得していることを証明する資格です。

そのため、相談者個人に寄りそい、その人に合った適切な心理療法を見極めるカウンセリングスキルから、メンタル不調で休職した人の復職に向けた支援、組織内でメンタル不調を予防するための研修や教育の提供、EAPプログラムの構築や導入、これらを実行するための企業へのコンサルテーションなどを行う知識も習得しています。

このように、「EAPメンタルヘルスカウンセラー」はメンタルヘルスをトータルでサポートするための知識とスキルを持ったプロフェッショナルだといえるでしょう。

職場におけるメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれる今、資格取得者の活躍が大きく期待されています。
 

EAP・メンタルヘルス分野、心理分野の狙い目の資格「EAPメンタルヘルスカウンセラー（eMC®）資格」とは ｜ リカレントcounselor

 

メンタルヘルスマネジメント®検定

働く人の心の不調の未然防止と活力ある職場づくりを目指し、職場内での役割に応じたメンタルヘルスケアの知識や対処方法を習得していることを証明します。I種（人事労務管理スタッフ、経営幹部）、Ⅱ種（監理監督者：管理職）、Ⅲ種（一般社員）と、職位・職種別（対象別）に3つのライセンスが設定されています。

試験は年2回実施されており、学歴・年齢・性別・国籍に制限はなく、受検することができます。

狙い目はキャリア分野、そしてEAP・メンタルヘルス分野

各分野の心理・カウンセラー系の資格について説明してきました。

「カウンセラー」という職業は、AIが発展してもなくならない仕事といわれている人気の高いお仕事です。これからの時代は、さらにニーズも高まり、やりがいの大きな仕事です。しかし、受験のハードルが高い資格が多いのも実状です。

例えば、心理・医療分野のカウンセラー系資格は、心理の専門職に就くために必要となるものですが、大学や大学院を卒業・修了することが受験資格の要件となる資格もあり、取得の難易度が高くなっています。

そこで、狙い目資格としてオススメしたいのが、キャリア分野、EAP・メンタルヘルス分野の資格です。中でも国家資格「キャリアコンサルタント」、「EAPメンタルヘルスカウンセラー（eMC）」の2つは、働き方改革やメンタルヘルスケアへの関心の大きさから、今後も需要が増え続けると予想される資格。ニーズに対して、資格取得者の数が不足していることもあり、幅広いフィールドでの活躍が期待できます。

今、あなたが「カウンセラーになりたい」と考えているなら、キャリア分野、EAP・メンタルヘルス分野の資格を取得し、活躍を目指すのが狙い目ともいえます。

まとめ

このページでは、カウンセラーを目指す方にオススメの、心理やカウンセラーに関連した狙い目の資格を解説しました。　カウンセラーの仕事は年齢関係なくできる仕事でもあります。現在の仕事に活かしたい方から将来に向けて資格を取りたい方など、ぜひ参考にしてください。